神奈川県を中心にマンション・ビルの大規模修繕工事
戸建ての修繕・改修工事専門の1級建築士事務所RYU-SHIN

改修工事をすることで家の寿命を延ばすことができます。
家は日々雨風にさらされているため劣化していきます。
さらに毎日使い続けている設備や機器にはそれぞれ耐用年数があり、経年劣化だけでなく使用状況によって急な故障が発生することもあるためメンテナンスが必要です。
早めに対応すればそれだけ寿命を延ばすことにつながります。
さらに改修工事で壁や床を補強し最新の設備機器にすることで、今よりも住みやすい家にすることが可能です。

家や設備機器の不具合を放置したままでいると、大がかりな工事が必要になってしまうことも改修工事が必要な理由のひとつです。
屋根や壁の不具合を放置していると、壁の内部に水が染みこみ雨漏りが発生してしまいます。
そうなると修繕工事だけでは対応ができず、家自体を壊し建て替える必要が出てきてしまうのです。
そうなると工事が大がかりになってしまうだけでなく費用もかさみます。
早めに改修工事をすれば無駄な出費をせずに済み、よりよい設備を導入するために費用が使えます。

修繕工事は築年数により発生する不具合や劣化状態に違いがあるため、必要となる工事が変わってきます。
さらに築年数に合わせた修繕工事をすることで家の寿命を延ばすことになります。
ここでは築年数別にどういった修繕工事が必要となるのか詳しく見ていきましょう。

家の最初のメンテナンスが必要となる目安の時期が築10年目です。
屋根や外壁の塗装が劣化し防水性が低下し始めますので、塗り替えが必要です。
また家の土台も劣化しはじめ、建築時に行った薬品散布も効果が切れる時期です。
このタイミングで防腐や防蟻処理を実施しておくと進行を食い止められます。
室内のクロスのはがれや汚れも目立ち始めますので、交換も検討しましょう。
設備機器の耐用年数が10年～15年程度となっており、不具合が出始めますので、給湯器や換気扇、ガスコンロや食洗機、エアコンの交換も検討しましょう。
特に水回りは水漏れやカビの発生が目立つことが多いので、浴室やトイレはこのタイミングで修繕や機器交換を検討するといいでしょう。

築10年～15年のタイミングで塗装をしているとしても、屋根や壁の劣化は進んでいますのでこのタイミングで瓦屋根の葺き替えや防水工事を検討しましょう。
防水シートの張り替えや雨樋の塗装や交換もこのタイミングでしておくのがおすすめです。
給排水設備も劣化や汚れの付着が進んでいますので交換が必要です。
浴室をはじめとして、水回りは機器自体の劣化が進んでいますので、最新設備の交換を考えておきましょう。

築20年を過ぎると、リフォームを実施しているとしても建物自体の劣化がかなり進んでしまいます。
外装や水回りの傷みが激しい場合は、部分的な修繕で対応するのではなく大規模改修工事を検討するようにしましょう。
築30年を超えた家は基礎や構造体の劣化がかなり進行しているため、耐震性を高めるためには建て直しも視野に入れて改修工事の計画を立てるといいでしょう。
建て直しのタイミングで、バリアフリー住宅へのリフォームを実施することを検討してみることもおすすめします。

天井、床、キッチン、など、施工箇所別に内装リフォームにかかる費用の目安をご紹介します。
予算を立てる際の参考にしてください。

なお、外壁・外装塗装にかかる費用の目安は、下記のページをご参考ください。
戸建の外装塗装工事

1. 間取り変更は事前に確認を

   一戸建てはマンションに比べ、間取りの変更の自由度が高い傾向にありますが、プレハブ工法やツーバイフォー工法では、間取りの変更が難しくなります。
   変更に制限がかかる場合や変更ができない場合があるため、事前に構造を確認しておきましょう。

2. リフォーム以外の費用を算出

   リフォーム内容によっては、工事中の仮住まいが必要となる場合もあります。
   仮住まいの家賃や、引っ越し費用など、工事以外の費用がかかります。
   事前にリフォーム以外費用を確認し、施工会社には仮住まいが必要か確認しておきましょう。

3. 法令に違反しない

   リフォームには、建築基準法が適応されます。二階部分のベランダなどを設置する場合、建蔽率や容積率が変わってくる場合があるため、事前に構造を確認しておきましょう。

4. リフォームではなく建て替えが必要な場合もある

   リフォームは家や設備の寿命を延ばす方法ですが、限界があります。
   土台や柱がシロアリ被害で侵食が進んでいる場合や、大規模な修繕工事でリフォームの費用が新築の家を建てるよりも高額になる場合には、建て直しを検討しましょう。
   ただし、解体費用や建て直しの間は仮住まいの費用が追加でかかることも忘れないようにしなければなりません。
   また築年数が20年を超えると間取り変更や増築はリフォームよりも建て直しのほうが対応しやすい場合もあります。

5. リフォームは耐震補強のチャンス

   リフォームで壁や床の構造を見直す大がかりな改修工事を検討しているなら、耐震補強をするチャンスです。
   専門家による耐震診断を受ければ、家のどこに補強が必要なのかが分かりますので、無駄なく強化工事をすることが可能です。
   家の基礎や壁など補強する場所によって耐震工事には違いがあります。
   長く住み続けられる家にするためにもリフォーム業者に事前に相談しましょう。

6. 補助金や減税制度を使って、お得にリフォームしよう

   リフォームの内容によっては補助金制度や減税制度が利用可能です。
   耐震性を強化する工事や断熱工事、バリアフリー工事などが対象となっています。
   補助金制度が利用できるかどうかは申請する業者に事前に確認が必要です。
   また要件を満たすリフォームを実施した場合、税金の優遇を受けられる減税制度が利用できます。
   対象となる工事などの条件が決まっているため、こちらも事前にリフォームを依頼する業者に確認しましょう。

ご相談をいただいてからご契約・着工・お引渡しまでの流れについては、以下のとおりとなります。
お見積りに費用はかかりませんので、お気軽にご相談いただけたらと思います。

リフォーム完了後に工事内容に応じた「保証書」を発行し、保証基準に定められた期間内に生じた不具合を保証します。

工事完成後、何らかの不具合が生じた時には、その範囲内で適切な対応を取っています。
一般的には、「内装仕上げは1年」「給排水配管は2年」「外壁塗装は5年」など、部位ごとに保証期間を定めており、施工上の不具合に対しては、無償で修理したり新品に取り替えたりしています。

定期点検を外部委託しておりません。 弊社では、リフォーム後は専任の当社メンテナンススタッフによるアフター点検を1年後、2年後、5年後に実施しております。
あらゆるリフォーム箇所について細部にわたって確認します。